知らないと損する!不妊治療の費用と助成金 | スリムキュー - slimqu
早く妊娠してかわいい赤ちゃんがほしい!不妊治療を始めたいけど、なんだかかなりお金がかかりそう。
実際のところ、不妊治療にかかる費用ってどのくらい?
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不妊治療に関する情報はいろいろありますが、実際不妊治療にかかった費用について書かれているブログなどは多くはありませんよね。人それぞれ、ケースバイケースということもありますが、ここでは私の体験をもとに、人工授精、体外受精、顕微授精などの不妊治療にかかる費用と助成金について書いていきたいと思います。
目次
不妊治療といっても治療内容によって大きく違う費用
不妊治療は、一般不妊治療と、高度不妊治療に分けることができます。医療の手が加われば加わるほど、当然費用の負担は大きくなります。
一般的に、何十万円もかかると言われているのが、高度不妊治療にあたる体外受精と顕微授精です。タイミング療法は保険が適用になるので、基本的に3割負担で治療を受けることができます。しかし、人工授精からは自費診療になるので、全額自己負担になります。
一般不妊治療
- タイミング療法・・・保険適用 約2000円~2万円程度
- 人工授精・・・保険不適用 約1万~3万円程度
高度不妊治療
- 体外受精・・・保険不適用 約20万~40万円程度
- 顕微授精・・・保険不適用 約25万~60万円程度
タイミング療法で数万円かかる場合も
タイミング療法は、少なければ1回のエコーのみで終了することもあります。この場合だと1周期2000円程度で済みます。
排卵日までもう少し時間がかかりそうだと判断された場合には、後日、再度エコーをする必要があるので、2回分のエコー代がかかります。
しかし、一言でタイミング療法と言っても、個々に合わせた薬が処方されることもありますし、ホルモン注射をする場合などもあります。
私自身は、1回のエコーと排卵誘発剤の薬代が余分に必要でしたが、保険が適用されるので1回3000円以内に収まっていました。
人工授精にかかる費用
テレビなどで、人工授精の費用が紹介されていることがありますが、あれは人工授精のみの金額です。実際は、人工授精前の排卵誘発剤などの費用も別途かかる可能性があります。
卵胞が育っているかのエコー検査は、タイミング療法同様必須で、1~2回は検査が必要になり、その分の費用がかかります。また、人工授精の翌日に、きちんと排卵したかのエコーも必要です。
しかし、この排卵誘発剤の処方やエコーが保険適用になる病院と、全額自費になる病院があり、こればっかりは、病院に問い合わせないとわかりません。
また、当日は精液検査が必要になります。精液検査の代金は、保険適用が可能な病院では1000円未満の値段ですが、病院によっては自費となり、5000円以上することろもあるようです。
また、人工授精の前日、または当日に、排卵を促す注射をするのが一般的ですが、これも余分にお金がかかります。
さらに、着床率を上げるために、人工授精後はホルン剤が処方される場合があり、そのお金も加算されます。
このように、人工授精だけの費用以外にも実際はたくさんの費用がかかります。
我が家の家計簿を引っ張り出して確認してみると、人工授精をした周期は、人工授精以外の部分には保険が適用されていて、全部で1万5910円かかっていました。
排卵誘発剤5日分、卵胞チェックのエコー1回、人工授精、注射、人工授精後の抗生剤とホルモン剤、排卵確認のエコー、全て含めて1万5910円ですが、かなり安い値段設定の病院なのであまり参考にならないかもしれません。
体外受精・顕微授精にかかる費用
体外受精も、基本的には全額自己負担です。しかし、私の通っている病院では、病院側の配慮で保険適用が可能な部分は保険適用にしてくれていました。とても親切な病院だと思います。
体外受精にはいろいろなやり方があって、その方法によって大きく値段が変わってきます。
また、自由診療なので、人工授精の値段もそうですが、病院側が勝手に値段を決めることができます。そのため、一口に体外受精と言っても、十万円以上の差が出てきてしまいます。
私の場合は、一般的にロング法と呼ばれる方法で卵巣を刺激し、卵子を育てました。10日間連続で毎日注射に通いましたが、プラス10万円くらい出せば、自宅で自己注射も可能でした。
また、採卵(卵子を体外に取り出すこと)をした後、一旦すべて凍結したので、その分プラスで費用がかかりました。
しかし、体外受精も安い値段設定で行ってくれる病院だったので、最終的にかかった値段としては30万円弱でした。
ちなみに、顕微授精になると、プラス4万円必要と言われていました。
不妊治療の助成金
基本的に、どこの都道府県でも採卵周期には15万円、移植周期(凍結した受精卵を子宮に戻す)には7万5千円の助成金が出ます。
不妊に悩む夫婦への支援について |厚生労働省
しかし、夫婦の合計所得が730万円未満という所得制限があったり、申請できる回数も年齢によって違ってきます。ちなみに、所得は年収ではありません。その点は勘違いしやすいので要注意です。
また、都道府県とは別に、自治体からプラスで助成金がでるところも増えてきています。自治体によっては、人工授精の段階で助成金が出る場合もあります。
最近では、男性不妊に対する助成金が出るところもあるので、お住まいの地域の助成金について、しっかり調べてみることをオススメします。
ネット、または助成金申請先、市役所などに問い合わせると詳しく知ることができます。不妊治療の助成金 | 不妊治療・不妊症【子宝ねっと】に各自治体の問い合わせ先へのリンクが張ってあるので参考まで。
助成金が無いとわかった場合もショックを受けて諦めるのではなく、市役所などに助成金希望を訴えるのもよいでしょう。
我が家も体外受精へのステップアップが決まった時、なぜ自治体から助成金を出さないのかと、主人が市役所に電話で問い合わせていました。その時は2~3年以内に、という話はあるとの返答でしたが、結果的にはその5ヶ月後に、急遽、プラス10万円の補助が出ることが決まりました。
正直、私は電話なんてしても無意味だと思っていたのですが、助成金に限らず、多くの市民の声が集まれば動いてくれる可能性も否定できないんだなと心から思いました。
助成金以外にも、医療費控除の申請もお忘れなく!!
※不妊・妊活についてのシリーズは続きます。
記事作成日: 2015年3月31日 / 最終更新日:2016年5月27日
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